推進委員会委員

大久保 髙明

有限会社フタバスポーツ 代表取締役
協同組合日専連旭川 副理事長・株式会社日専連旭川 常務取締役
一般社団法人UBS 代表理事・全国中小企業青年中央会 第15代会長

創業78年を迎える北海道旭川市のスポーツ用品店の3代目経営者。2児の父。
学生時代はバスケットボールに打ち込み、全国優勝を3度経験。
北海道中小企業青年中央会 会長を経て、第15代全国中小企業青年中央会 会長に。
組合青年部のトップとして中小企業の若手経営者のために、様々な問題解決に向けて取り組んできた。 組合青年部を卒業後の現在は一般社団法人UBSを立ち上げ、組合青年部を卒業した壮年世代の経営者（後継者も含む）の全国組織を設立し、個社支援を含め、組織の強化・拡充、各種研修の実施、事業継続力強化計画等の災害対策強化、政策提言・意見活動の推進等、事業を通して新たなビジネスの支援を図っている。

大畑 愼護

株式会社ワーク・ライフバランス
働き方改革コンサルタント
経営企画室室長

働き方改革コンサルタント。
全社改革のためのプラン設計・アサーティブコミュニケーションを得意とし、役職、職種を超えて幅広いステークホルダーとの対話を通じた風土変革を得意とする。
経営企画室長を兼任。WLB社の新しい働き方・人材開発・組織開発を担う。
各回約500名以上が申し込む『男性育休推進研修定額制サービス』企業型父親学級の講師としても活躍している。参加者満足度は平均97%以上。東京都「育業の普及促進に向けた啓発事業」選考委員、和歌山県特別職非常勤職員（子育て社員応援アドバイザー）などにも就任
3児の父であり、第三子出生後、1年間の育児休業を取得し、家族5人でフィジーに移住した経験を持つ。

上条 厚子

NPO法人ママライフバランス
（親のがっこう）
代表理事

1981年生まれ 2児の母。「子どもはかわいい」けど「子育てがしんどい」状態（産後うつ）を経験し、「ちゃんと」よりも「自分らしく」子育てできるパパ・ママを増やすために2016年に子育てセミナー講師として起業。2020年にNPO法人化し、現在は、企業の男性育休推進や女性活躍推進により人的資本経営をサポートするプログラムを提供している。

佐藤 竜也

株式会社カラダノート
代表取締役

2008年に株式会社プラスアール（現・カラダノート）を創業。「家族の健康を支え 笑顔をふやす」をビジョンとし、主に妊娠育児期や中高年層のヘルスケア事業を手がけ事業を拡大。同社が運営する妊娠・育児支援アプリシリーズのうち陣痛間隔計測アプリ「陣痛きたかも」は、ママの約9割が活用する。少子高齢化問題の解決に資する事業創出に取り組み、より豊かな社会の実現に向け“社会風潮を変える”ことを目指し事業を推進。プライベートでは４人の子供の育児に積極的に関与する父親でもあり、自ら育児休業を取得。

多賀 太

関西大学 文学部 教授
一般社団法人チェンジングメン
共同代表

専門は、男性学・男性性研究、家族社会学、教育社会学。九州大学大学院教育学研究科で博士（教育学）を取得。久留米大学助教授、シドニー大学客員研究員、ハーバード大学客員研究員などを歴任。主な委員に内閣府第６次男女共同参画基本計画策定専門調査会安心・安全WG構成員、京都市男女共同参画審議会会長。主な著書に『ジェンダーで読み解く 男性の働き方・暮らし方』『男らしさの社会学』。男性の変化を足がかりにジェンダー平等の実現を目指す「一般社団法人チェンジングメン」を2024年に設立し共同代表。

田中 茜

東北文化学園大学
現代社会学部 助教

東北文化学園大学現代社会学部助教。
日本学術振興会特別研究員DC1、順天堂大学医療看護学部非常勤講師等を経て2021年より現職に。
主な研究領域は、家族社会学。結婚・出産前後の夫婦の働き方の変化、夫婦の役割分担についての研究を行っている。主な論文は『出産前後における就業行動の変化に対する夫婦の相互影響―出生児順の検証を通じて』（2021年，社会学年報(50):1-11 ）。私生活では1児の母親。

羽生 祥子

株式会社羽生プロ　代表取締役社長
著作家・メディアプロデューサー

京都大学農学部入学、総合人間学部卒業。2000年に卒業するも就職氷河期の波を受け渡仏。帰国後に無職、フリーランス、ベンチャー、契約社員など多様な働き方を経験。編集工学研究所で松岡正剛に師事、「千夜千冊」に関わる。05年現日経BP入社。12年「日経マネー」副編集長。13年「日経DUAL（当時）」を創刊し編集長。18年「日経xwoman」を創刊し総編集長。20年「日経ウーマンエンパワーメントプロジェクト」始動。内閣府少子化対策大綱検討会、厚生労働省イクメンプロジェクトなどのメンバーとして働く女性の声を発信する。22年羽生プロ代表取締役社長。23年内閣府・厚生労働省・東京都の各種検討会委員、大阪・関西万博Women’s Pavilion WA talksプロデューサー等に就任。マネックスグループ社外取締役。

林田 香織

NPO法人ファザーリング・ジャパン
理事
wonderLife LLP 代表

日米の教育機関において、日本語教育(高校・大学・ビジネスパーソン向け)に従事。計8年の在米期間を経て帰国後、2009年に独立。企業や自治体にてDEIB推進セミナー、ライフキャリアデザインセミナー、女性活躍推進セミナー、両立支援セミナー、育休取得セミナー等の研修の講師を多数務める。外国人雇用労務士の資格を有し、主にアジア圏の家族のサポートを行う他、親子スタディツアー企画運営等、国内外の多様な家族の相互理解を支援する。お茶の水女子大学修士（家族社会学）。3兄弟と夫の五人家族。

平野 翔大

一般社団法人Daddy Support協会
代表理事 産業医・産婦人科医

慶應義塾大学医学部卒業後、産婦人科医を経て産業医に転じ、2024年より株式会社明治 統括産業医。産婦人科・産業医の経験から、育児と仕事の両立困難やキャリアトラックなどの「働く父親の問題」に着目。課題解決のために(一社)Daddy Support協会を2021年に創設、代表理事として自治体・企業との男性育児支援活動を進める。他にも女性の健康やDE&Iを中心に、各種執筆・研修・講演を行う。著書に「ポストイクメンの男性育児」（中公新書ラクレ）。

広中 秀俊

育Qドットコム株式会社
代表取締役社長

大学卒業後、ミサワホーム入社。2019年4月に独立し、収入の分散化を図りポートフォリオワーカーを実践。2児の父親であり、厚生労働省から「イクメンの星」に認定される。「育休で日本を元気に、世界を平和にする」をミッションに、男性育休が当たり前になる世の中を目指し、自治体や企業向けに研修やコンサルを展開する。主に、東京を拠点に活動。東京都 パパ育業事業　アドバイザー兼セミナー講師（令和4年度）。

渡邉 将基

新R25編集長

株式会社CAM CCO（Chief Content Officer）、『新R25』編集長。2012年株式会社サイバーエージェントに入社し、社長室にて複数のスマートフォン向けサービスの品質管理や新規サービスの立ち上げサポートに従事。2014年からWebメディアの立ち上げ・運営に携わり、2017年9月に若手ビジネスパーソン向けメディア『新R25』を創刊、編集長に就任。新R25でのインタビュー実績をまとめた著書に『マネ凸 お金を増やす最強の思考法』などがある。3児の父。